住居用の不動産を売却する際の、不動産会社の査定方法

不動産会社に不動産の売却を依頼する際、いくらで売却できそうなのか、無料で査定をしてくれます。

この査定方法って、実際どのように査定されているのでしょうか？

このページでは、元不動産営業マンが、居住用の不動産の査定方法について語りたいと思います。

不動産の査定方法には、3つの査定方法があります。

このなかで、住居用の不動産の査定には、取引事例比較法が使われることが一般的です。

取引事例比較法とは、近隣の不動産が、過去にいくらで売買されたのかを調べて、価格を決める方法です。

査定書には、過去に売買された不動産の内容が書かれています。

いわゆる相場の価格が分かる訳です。

実際に売買された価格をもとにしているので、信頼性の高い査定方法です。

ここでは、私が勤めていた大手不動産会社と、地域密着型の不動産屋さんの価格の決め方を書きます。

査定書には、「前面道路が何メートル」、「駅まで何キロメートル」など、プラスやマイナスのポイントなど、細かいことも書いていました。

しかし、それらは参考程度であり、査定書にボリュームをもたせる為でもありました。

最終的には、経験による感覚によって、価格を決めていました。

「この価格なら売れる！」という感覚です。

「質のいいクロスを使っているから、○○円プラス」と言った感じで、価格を決めている訳ではありません。

「この価格だったら売れる！」という、感覚的な部分が重要視されていました。

したがって、査定を依頼する際は、その地域に強い不動産業者に依頼するべきです。

査定価格は「売却できそうな価格」であって、「売却できる価格」ではないので、注意が必要です。

不動産会社の経験により、過去の取引事例を調べた上で、最終的には感覚により、価格は決められています。

実際に売りに出したものの、長い期間売れずに、売却価格を下げていくケースは多々ありました。

なので、査定額が予想より高かったとしても、喜ぶのはまだ早いです。

複数の不動産会社に査定を依頼すると、査定額に差がでます。

査定額が一番高い不動産会社に依頼したくなるかもしれませんが、決してそれが良い選択だとは言いきれません。

「他の不動産会社にとられたくないから」という理由で、若干高く設定されていることもあります。

なので、なぜその査定額になったのか、根拠を聞くようにしましょう。

また、その不動産会社や担当の営業マンが信頼できるのかが重要です。

色々と質問をして、きちんと説明が出来るのかも確認しましょう。

何か特殊な査定をしない限りは、査定は無料です。

以上、「居住用の不動産を売却する際の、不動産会社の査定方法」でした。

参考になれば幸いです。

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